合格対策 マンション維持修繕技術者試験

表紙
田中 毅弘著

ISBN978-4-8052-0911-0

B5判/632頁

\6,000+税


概要

マンション維持修繕技術者とは、マンションの維持・修繕に関して一定水準の知識と技術を有していることを審査・認定することにより、マンション建物・設備の維持保全に関する知識・技術及び対応力の向上を図り、もって円滑な共同居住に関する社会的な要請に応えることを目的とした一般社団法人マンション管理業協会の認定資格である。試験に合格し、登録することで「マンション維持修繕技術者」と称することができる。マンション(区分所有建物)という特性を理解し、その特化した専門知識をもって管理組合の維持・修繕をサポートする、管理業界内におけるマンション修繕のスペシャリストとしての位置づけになる。マンションの老朽化による大規模修繕や建替え、耐震工事等で注目が高まっており、今後、より一層資格の重要度が増してくると考えられている。「マンション維持修繕技術者」試験は、試験範囲が広く、マンションの劣化や調査診断、設計監理、マンション管理の適正化の推進に関する法律などの法令についての知識が問われるため、技術的な知識を深めるとともに、法令関係の暗記も必要となる。

著者

田中 毅弘
東京都渋谷区生まれ、足利工業大学工学部専任講師、関東学院大学工学部助教授、東京工業大学大学院特別研究員、LEC東京リーガルマインド大学教授、学部長補佐を経て、現在、東洋大学理工学部教授。工学博士,Ph.D.

目次

はじめに
マンション維持修繕技術者試験について
第1章 マンションの概論
《マンションの沿革と法制度》
 1-1 マンションの沿革
 1-2 マンションに関する法制度の整備
《マンションの建築物と設備の概要》
 1-3 マンションの建築物形式と分類
 1-4 マンション供給方式
 1-5 マンションを中心とした構造形式
 1-6 マンションを中心とした建築設備の概要
第2章 マンションの維持保全
《維持保全業務》
 2-1 維持保全の業務
 2-2 点検と報告
 2-3 修繕業務と計画修繕の進め方
《計画修繕》
 2-4 長期修繕計画の作成
 2-5 計画修繕における専門家の役割
 2-6 調査診断・修繕設計・工事監理の必要性
第3章 マンションの維持修繕知識―建築編―
《コンクリート》
 3-1 コンクリートの基礎知識
 3-2 コンクリートの劣化・調査診断
 3-3 コンクリートの修繕設計と施工
《基礎・外構》
 3-4 基礎・外構
《外装仕上げ》
 3-5 タイル仕上げと下地モルタル
 3-6 塗装仕上げの基礎知識
 3-7 塗装仕上げの劣化・調査診断
 3-8 塗装仕上げの修繕設計と施工
《防水・シーリング》
 3-9 防水・シーリングの基礎知識
 3-10 防水・シーリングの劣化・調査診断
 3-11 防水・シーリングの修繕設計と施工のポイント
《建具・手すり》
 3-12 建具・手すりの基礎知識
 3-13 建具・手すりの劣化・調査診断
《付帯金物・内装、その他の改良設計》
 3-14 付帯金物類
 3-15 専有部分の内装
 3-16 その他の改良設計
第4章 マンションの維持修繕知識―設備編―
《設備の維持修繕における基本事項と共通事項》
 4-1 設備調査診断の基本事項
 4-2 修繕設計、施工の共通事項
《給水・給湯設備》
 4-3 給水・給湯設備の基礎知識
 4-4 給水・給湯設備の劣化・調査診断
 4-5 給水・給湯設備の修繕設計と施工
《排水・通気設備》
 4-6 排水・通気設備の基礎知識
 4-7 排水・通気設備の劣化・調査診断
 4-8 排水・通気設備の修繕設計と施工
《ガス設備》
 4-9 ガス設備
《防災・防犯設備》
 4-10 防災・防犯設備の基礎知識
 4-11 防災・防犯設備の劣化・調査診断
 4-12 防災・防犯設備の修繕設計と施工
《換気・空気調和設備》
 4-13 換気・空気調和設備の基礎知識
 4-14 換気・空気調和設備の劣化・調査診断
 4-15 換気・空気調和設備の修繕設計と施工
《電気設備》
 4-16 電気設備の基礎知識
 4-17 電気設備の劣化・調査診断
 4-18 電気設備の修繕設計と施工
《情報・通信設備》
 4-19 情報・通信設備の基礎知識
 4-20 情報・通信設備の劣化・調査診断
 4-21 情報・通信設備の修繕設計と施工
《搬送設備》
 4-22 昇降機
 4-23 機械式駐車場設備
第5章 法規
《マンションの一般法令》
 5-1 建物の区分所有等に関する法律(区分所有法)
 5-2 マンションの管理の適正化の推進に関する法律(マンション管理適正化法)
 5-3 管理規約
 5-4 マンションの建替えの円滑化等に関する法律(建替え円滑化法)
《建物・設備の維持保全関係法令》
 5-5 建築基準法
 5-6 消防法
 5-7 水道法
 5-8 浄化槽法
 5-9 電気事業法、電気用品安全法
 5-10 ガス事業法
 5-11 エネルギーの使用の合理化に関する法律
 5-12 高齢者、障害者等の移動等の円滑化の促進に関する法律(円促法)
 5-13 建築物の耐震改修の促進に関する法律(耐震改修促進法)
 5-14 住宅の品質確保の促進等に関する法律(品確法)
 5-15 特定住宅瑕疵担保責任の履行の確保等に関する法律(住宅瑕疵担保履行法)
 5-16 自動車の保管場所の確保等に関する法律
《建設関連法令、環境関連法令》
 5-17 建築士法
 5-18 建設業法
 5-19 下請代金支払遅延等防止法
 5-20 労働安全衛生法
 5-21 労働者災害補償保険法(労災保険法)
 5-22 建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律(建設リサイクル法)
 5-23 大気汚染防止法
 5-24 騒音規制法
 5-25 景観法
 5-26 屋外広告物法
 5-27 風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律
 5-28 特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律(化学物質管理促進法)
資料
 1-1 マンション標準管理規約(単棟型)
 1-2 マンション標準管理規約(単棟型)コメント
 2   設備に関連する各種の図記号
参考文献
索引